
こんにちは、億トレサラリーマンです。
3月7日、防衛関連株の大本命と言われている三菱重工(7011)は、2597円と過去最高値を更新。
その後は、短期的な急騰の反動から一旦売り込まれる場面もありましたが、75日移動平均線(2,227円)を下値をサポートされる形で力強く反騰し、連日窓を開けて連騰しています。こうした動きから、防衛関連銘柄への市場参加者の関心の高さがうかがえます。
世界的な地政学リスクの高まりにより、市場は不安定な動きを続けています。特に、日本国内では景気後退の兆しが見え始め、投資家のリスク回避の動きが顕著になっています。このような環境の中、特定の業界に資金が集中する傾向が強まり、その代表例が「防衛関連株」です。
米国がウクライナへの支援を一時停止することを示した一方、欧州諸国が支援を強化する方針を示したことで、欧州では防衛関連株が急騰しています。日本においても、米トランプ政権から「日本の防衛費をGDP比3%程度まで引き上げるべきだ」との要求を受けていることを材料に、防衛関連銘柄への資金シフトが顕著に見られている状況となっています。
加えて、国内の経済環境も投資資金の流れを左右しています。日本では物価の上昇や賃金の停滞が続き、景気後退のリスクが懸念されています。こうした状況下において、景気変動の影響を受けにくい防衛関連企業は、安定した収益を見込める銘柄として注目されています。政府が防衛予算の拡大を進める限り、防衛関連株は安定的な成長が期待できるとの見方が強まっているのです。
こうした背景から、防衛関連企業の業績拡大に大きな期待がかかり、市場参加者の関心が継続的に高まっていくでしょう。今回の記事では、億トレ注目!防衛関連銘柄の厳選本命株【3選】をご紹介します。
※2025年3月13日のデータを参照しています
防衛関連銘柄の厳選本命株/その1
三菱重工業(7011)

東証プライム|PER34.8倍|PBR3.58倍|利回り0.88%|時価総額8兆4,021億円
三菱重工業は、日本を代表する総合重工業メーカーであり、航空宇宙、防衛、エネルギー、産業機械、船舶など幅広い分野で事業を展開しています。1870年に三菱財閥の創始者・岩崎弥太郎が設立した造船業を起源とし、現在は三菱グループの中核企業の一つです。新幹線の車両製造や火力発電設備、航空機エンジンの開発など、国内外で重要なインフラや技術開発を担う企業として知られています。
同社は、日本の防衛産業において最も重要な企業であり、防衛装備品の開発・製造を手掛ける国内最大の防衛関連メーカーです。特に、防衛省向けの主要な装備品を提供しており、2022年度は21.2%と圧倒的なシェアを持っています。
直近の株価動向を見ると、短期的には過熱感が意識される局面も見受けられるものの、堅調な出来高を伴いながら過去最高値を更新する展開が続いています。特に、高値を更新した後も調整局面は限定的であり、一時的な押し目を挟みつつも、速やかに上昇基調へと回帰する力強い値動きが確認できます。このような市場の動向を踏まえると、本銘柄が防衛関連株の中でも最有力候補であることは明白であり、投資家の根強い買い意欲が背景にあると考えられます。
防衛関連銘柄の厳選本命株/その2
川崎重工業(7012)

東証プライム|PER19.6倍|PBR2.29倍|利回り1.53%|時価総額1兆5,335億円
川崎重工業(7012)は、三菱重工業に次ぐ防衛装備品調達先として防衛省への納入額ランキング第2位に位置する重要防衛関連企業です。同社は海上自衛隊向けのP-1固定翼対潜哨戒機や航空自衛隊向けC-2戦略輸送機などの主要防衛装備プラットフォームを製造・納入しており、令和5年度(2023年度)の防衛省への納入実績は3,886億円という顕著な数字を記録しています。防衛関連セクターにおいて、同社は安全保障環境の変化を背景とした防衛費増額の恩恵を受ける大本命銘柄と評価されています。
株価パフォーマンスの観点では、2021年末から明確な上昇トレンドを形成しており、レジスタンスラインを突破する度に新たな高値を更新する堅調な推移を示しています。これは日本の防衛力強化計画や防衛予算の拡大方針を受け、機関投資家を中心とした資金流入が継続していることの表れと分析できます。特に東アジアの地政学的リスク増大を背景とした防衛関連セクターへの注目度の高まりが、同銘柄の投資妙味を一層高めている要因といえるでしょう。
防衛関連銘柄の厳選本命株/その3
日本製鋼所(5631)

東証プライム|PER27.3倍|PBR2.35倍|利回り1.28%|時価総額4,413億円
日本製鋼所(5631)は、産業機械セグメントを主力事業としながらも、国内唯一の大口径火砲システム製造能力を有する防衛装備品メーカーとして、防衛関連セクター内で特異なポジショニングを確立しています。
同社は世界最高水準の大型鋳鍛鋼技術を保有しており、国家安全保障における戦略的重要性の高い企業です。1907年、明治40年に日露戦争後の国防力強化および兵器国産化政策の一環として北海道室蘭市に創業されました。戦前期には民間最大の兵器製造企業として155mm榴弾砲や艦艇用主砲など各種火砲を製造。第二次世界大戦後も高度な冶金技術を活かし、防衛産業のコアサプライヤーとしての地位を維持しています。
現在の主要防衛装備品としては、陸上自衛隊向け10式戦車搭載の120mmスムースボア砲、海上自衛隊のイージス艦「こんごう型」および「あたご型」護衛艦に搭載される62口径Mk.45 Mod.4 5インチ(127mm)単装速射砲システムなどのプラットフォームを納入しています。令和5年度(2023年度)の防衛省調達額ランキングでは第11位、納入額570億円を記録。2027年3月期には防衛関連機器部門における売上高510億円を見込んでおり、防衛装備調達の中長期的拡大を背景とした収益成長ポテンシャルが、機関投資家および個人投資家双方から高い注目を集めています。
株価チャートにおいて明確な上昇トレンドラインが形成されており、下値支持線(サポートライン)を起点とした段階的な上昇を継続しています。日本政府の防衛力強化計画および防衛予算増額方針が追い風となり、中期的なアップトレンドの持続が期待される銘柄と評価できます。
以上が、億トレ注目!防衛関連銘柄の厳選本命株【3選】でした。
防衛関連銘柄は足元で短期的な過熱感が見られるものの、中長期的な視点では成長性に注目したい分野です。防衛費拡大の流れは継続しており、業績へのポジティブな影響はほぼ確実と考えられます。
ただし、防衛関連事業は一般的に利益率が低いとされており、過度な期待は禁物です。株価の急騰局面では冷静に判断し、中期的な成長余地や企業の収益構造を見極めることが重要です。今後も防衛関連銘柄は市場で注目されるテーマとなるため、適切なエントリータイミングを見極めながら慎重に投資を検討していきましょう。
※あくまでもこの記事は億トレの個人的な予想と見解で記述してあります。投資の際にはご自身の判断で余裕資金内で行ってください。
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