こんにちは、億トレサラリーマンです。
2025年3月19日、昨年11月に新規株式公開（IPO）を果たしたばかりのテラドローン(278A)が連続して上昇、ついに1万円の大台を突破、上場来の最高値を更新しました。これを契機に東京株式市場においてもドローン関連銘柄への関心が急速に高まり、投資家の間で注目のテーマとして再浮上しています。
実際のビジネス現場では、ドローンテクノロジーを駆使した業務プロセスの効率化や革新的サービスの提供に向けた取り組みが、多様な産業分野において着実に広がりを見せています。第二次トランプ政権において政府効率省（DOGE）の長官に抜擢され、電気自動車ブランド「テスラ」や宇宙開発企業「スペースX」などの革新的事業を率いるイーロン・マスク氏も、SNSプラットフォームX（旧Twitter）上で『これからはドローンの時代だ』と言及しています。マスク氏自身も独自の通信衛星ネットワークを活用したドローン配送サービス事業を展開しており、山間部や僻地など従来の通信インフラが脆弱なエリアにおける物資輸送サービスなどに積極的に導入されています。
日本国内においても、深刻化する物流業界の人材不足や生産年齢人口の継続的減少がもたらす労働力の枯渇、地方部における過疎化の進行や高齢化社会といった構造的な社会課題の解決策として、ドローン技術の実用化と普及が大きな期待を集めています。
今回の記事では、億トレ注目！ドローン関連銘柄の厳選本命株【3選】をご紹介します。人気再燃のドローン関連銘柄で利益を狙いたいという方は是非チェックしてみてください！
※2025年3月20日のデータを参照しています
億トレ注目！ドローン関連銘柄の厳選本命株
テラドローン(278A)
東証グロース｜PER-倍｜PBR14.25倍｜利回り-％｜時価総額960億円
テラドローンは、ドローン関連の大本命の中核株です。2016年に設立された同社は、主に産業向けのドローンサービスとソリューションを提供しており、国内外で事業を展開しているグローバル企業です。卓越したドローン技術を活用して、測量、インフラ点検、鉱業、エネルギー、建設、農業、防災など、多岐にわたる分野で革新的なサービスを提供しています。
テラドローンは、主に以下のような事業を展開しています。
- ドローン測量
従来の測量手法に比べ、ドローンを用いた測量は短時間で広範囲のデータを取得できるため、建設現場や鉱山、農業分野で活用されています。高精度な3Dマッピング技術を提供し、施工管理や土地管理の効率化に貢献しています。 - インフラ点検
橋梁、送電線、プラント、鉄道、トンネルなどのインフラ点検をドローンで実施し、人が立ち入るのが難しい場所でも安全に調査を行うことが可能です。AIを活用した画像解析技術により、劣化や損傷を自動で検出し、点検の効率と精度を向上させています。 - 鉱業・エネルギー分野への応用
鉱山ではドローンを活用した測量により、採掘量の把握や資源管理を効率化しています。また、石油・ガス産業では、パイプラインやプラントの点検をドローンで行い、メンテナンスコストの削減と安全性の向上を実現しています。 - UTM（Unmanned Traffic Management）事業
ドローンの運航管理システム（UTM）を開発し、複数のドローンを安全かつ効率的に運用できるようにしています。空の交通インフラの整備を進め、将来的なドローン配送や自律飛行の実現を目指しています。世界10カ国で導入されています。 - グローバル展開
テラドローンは、アジア、ヨーロッパ、アメリカ、アフリカなど世界各地で事業を展開しており、各国の規制に対応したドローンサービスを提供しています。2024年には、世界のドローン企業ランキングで1位にランクインし、グローバル市場での存在感を高めています。
ブルーイノベーション(5597)
東証グロース｜PER-倍｜PBR7.68倍｜利回り-％｜時価総額48.6億円
ブルーイノベーションは、ドローン関連の本命株として選ぶべき銘柄でしょう。1999年に設立された日本のドローン関連企業であり、主にドローンの制御技術や運用管理システムの開発を手がけています。産業向けのドローンソリューションを提供するパイオニア的存在として知られています。
物流、インフラ点検、防災、警備、測量など幅広い分野でドローンを活用したサービスを展開しています。特に、複数のドローンやロボットを統合管理できる「Blue Earth Platform（BEP）」を開発し、ドローンの自律飛行や遠隔監視、データ解析を可能にしています。GPSが届かない環境や狭小空間での点検に適した「ELIOSシリーズ」ドローンを用い、埼玉県八潮市の陥没事故現場の下水管内調査を実施。リアルタイムで高精度3Dマップを作成し、調査精度の向上に貢献しました。さらに、国土交通省の「B-DASHプロジェクト」に参画し、老朽化した下水道管の点検効率化を目指した技術開発にも取り組んでいます。
ドローンやロボットを活用した医薬品物流の実現に向け、東邦ホールディングス（8129）と戦略的業務提携を締結。BEPを軸に、多数の企業や団体と連携し、新たなソリューション開発や実証実験を進めています。ドローンやロボットを活用した点検・測量ソリューション、ドローン自動巡回システムなど、幅広い分野での活躍が期待される銘柄です。
日本アビオニクス(6946)
東証スタンダード｜PER21.9倍｜PBR3.14倍｜利回り0.22％｜時価総額453億円
日本アビオニクスは、ドローン関連としても直近最も注目度の高い防衛関連としても本命視するべき銘柄です。1960年に設立された日本の精密電子機器メーカーで、主に電子機器、赤外線関連製品、接合機器、情報システムの開発・製造・販売を行っています。
主力事業には、赤外線サーモグラフィ（温度監視や設備点検に活用）、電子機器（アビオニクス機器）（航空・宇宙分野向け）、レーザー加工機・接合機器（電子部品の製造向け）などがあります。また、防衛・セキュリティ関連事業も展開し、監視カメラや赤外線技術を活用した製品を提供しています。2022年にドローン搭載用赤外線サーモグラフィの実証実験を行うなど、ドローン技術の活用を進めています。また、防衛分野では、レーダー装置をはじめとする電子機器などを自衛隊向けに供給し、陸・海・空の各分野で高水準の需要を獲得しています。NECグループに属しており、先進技術を活用した高品質な製品・ソリューションを国内外の企業や官公庁向けに提供しています。
主要販売先は、防衛業界の双璧ともいえる三菱重工業（7011）とNEC（6701）。これら大手企業との強固な関係が、安定した成長を支える要因の一つとなっています。今後の業績動向にも注目したい銘柄です。
以上が、億トレ注目！ドローン関連銘柄の厳選本命株【3選】でした。
ドローンは、農業、物流、測量、災害対策など、さまざまな分野での活用が進んでおり、今後さらにその重要性が増していくことが予想されます。技術の進化とともに、ドローンが私たちの生活やビジネスに与える影響はますます大きくなり、社会に不可欠な存在となるでしょう。
また、市場においてもドローン関連の関心は高まり続けており、投資家の注目を集めるテーマの一つです。しかし、ドローン関連銘柄はこれまでにも何度も物色されてきたテーマであり、その動向には慎重に向き合う必要があります。長期的な成長性を見極めつつ、しっかりとした投資戦略を立てて取り組んでいきましょう！
※あくまでもこの記事は億トレの個人的な予想と見解で記述してあります。投資の際にはご自身の判断で余裕資金内で行ってください。
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